患者さまやご家族から伺った投薬歴や副作用・アレルギーの有無、服薬の状況、お薬手帳の情報、医薬品リスク管理計画（RMP）などをもとに、薬剤師が薬学的に分析・評価を行います。その上で、患者さまごとに適した薬剤服用歴の記録や必要な薬学的管理を実施しています。

また、患者さまごとに作成した薬剤服用歴をもとに、処方されたお薬に重複や相互作用、アレルギーのリスクがないかを確認しています。その上で、薬剤情報提供文書を用いて、お薬の正しい服用方法や注意点についてご説明しています。また、お薬をお渡しする際には、患者さまの服薬状況や体調の変化、残薬の有無などを確認しながら、適切にお薬を使用していただくために必要な情報を丁寧にお伝えしています。薬をお渡しした後も、服薬中の体調の変化や服薬状況について継続的に確認を行い、必要に応じて服薬指導を行っています。

当薬局は基本料1/2に既定される薬局に該当します。

当薬局は以下の基準に適合する薬局です。

（施設基準）

　地域支援・医薬品供給対応体制加算１

　イ地域における医薬品の安定供給を確保するために必要な体制を有していること

　ロ当該保険薬局において調剤した後発医薬品のある先発医薬品及び後発医薬品の規格単位数量を合算した規格単位数量に占める後発医薬品の　規格単位数量の割合が八割五分以上であること

（体制基準）

• 1,200 品目以上の医薬品の備蓄
• 他の保険薬局に対する在庫状況の共有・医薬品の融通
• 医療材料・衛生材料の供給体制
• 麻薬小売業者の免許
• 集中率 85％以上の場合、後発医薬品の調剤割合が 70％以上
• 当薬局で取り扱う医薬品に係るの情報提供に関する体制
• 平日8時間以上／日、土・日いずれかに一定時間以上の開局、45時間以上／週の開局
• 開局時間外であっても自薬局または連携薬局案内により調剤・在宅業務に対応できる体制
• 患者等からの相談体制の整備
• 地域の行政機関、保健医療機関、訪問看護ステーション及び福祉関係者との連携体制とその周知
• 在宅療養の支援に係る 診療所・病院・訪問看護ステーションとの円滑な連携体制、ケアマネージャー・社会福祉士等の他の保健医療サービス・福祉サービスとの連携、在宅実績：24回以上／年、在宅患者訪問薬剤管理指導の届出・体制整備・周知
• PMDAメディナビに登録 、「プレアボイド事例の把握・収集に関する取組の有無」を「有」として直近1年以内に報告していること、副作用報告に係る手順書を作成し、報告を実施する体制を構築
• かかりつけ薬剤師指導料等の施設基準の届出
• 患者ごとの薬歴の記録、薬学的管理、必要事項の記入、必要な指導
• 管理薬剤師が、保険薬剤師として5年以上の薬局勤務経験 、週3日間以上勤務、当該保険薬局に継続して1年以上在籍
• 定期的な研修の実施、学会への定期的な参加・発表
• 患者のプライバシーへの配慮（パーテーション等の設置で区切られたカウンターを有するなど）
• 要指導医薬品、一般用医薬品の販売、記録に基づく適切な医療の提供体制（健康サポート薬局要件の48薬効群を取り扱うこと）
• 健康相談または健康教室を行っている旨を薬局の内外に掲示・周知、地域住民の生活習慣の改善、疾病予防に資する取組み
• 緊急避妊薬の備蓄と調剤体制
• 敷地内禁煙（保有または併用部分）、たばこ及び喫煙器具の販売をしていないこと

当薬局は以下の基準に適合する薬局です。

1. 都道府県知事より第二種協定指定医療機関の指定を受けていること
2. 感染症対応に係る当該保険薬局の保険薬剤師に対する研修、訓練を年1回以上実施
3. 個人防護具を備蓄
4. 新型インフルエンザ等感染症等の発生時等において、要指導医薬品及び一般用医薬品の提供、感染症に係る体外診断用医薬品（検査キット）の提供、マスク等の感染症対応に必要な衛生材料等の提供ができる体制を新型インフルエンザ等感染症等の発生等がないときから整備し、これらを提供している
5. 自治体等からの要請により、避難所・救護所における医薬品の供給又は調剤所の設置に係る人員派遣等の協力等を行う体制が整備
6. 災害対応に係る当該保険薬局の保険薬剤師に対する研修、訓練を年1回以上実施
7. 災害や新興感染症発生時における薬局の体制や対応について、それぞれの状況に応じた手順書等の作成
8. 情報通信機器等を用いた服薬指導を行う体制が整備されていること
9. 要指導医薬品及び一般用医薬品の販売、検査キット（体外診断用医薬品）の取扱い

当薬局は以下の基準に適合する薬局です。

• 在宅患者訪問薬剤管理指導を行う旨の届出
• 在宅患者に対する薬学管理及び指導の実績（年 24 回以上）
• 急時等の開局時間以外の時間における在宅業務に対応できる体制（在宅協力薬局との連携を含む）及び周知
• 在宅業務に必要な研修計画の実施、外部の学術研修の受講
• 医療材料・衛生材料の供給体制
• 麻薬小売業者免許の取得

当薬局は以下の基準に適合する薬局です。

• オンラインによる療養の給付及び公費負担医療に関する費用の請求
• オンライン資格確認を行う体制・活用
• 電子処方箋により調剤する体制
• 電子薬歴による調剤録・薬剤服用歴の管理体制
• 電子カルテ情報共有サービスにより診療時情報を活用する体制
• マイナ保険証の利用率が一定割合以上
• 医療DX推進の体制に関する掲示

薬局では、オンライン資格確認を行う体制を有しており、患者さまにご同意頂いたうえで、診療歴や服用薬、特定健診の結果などの診療に必要な情報を活用し、適切な調剤を行っております。また、マイナンバーカードの健康保険証利用の推進や、電子処方箋・電子カルテ情報の共有サービスなど、デジタル化による医療の質の向上にも積極的に取り組んでおります。

当薬局は、患者さまのご自宅等を訪問し、薬剤の管理・服薬指導等を行う「在宅患者訪問薬剤管理指導料」の届出を行っております。

当薬局では、医療の透明性を大切にし、患者さまへ積極的に情報をご提供するため、領収証とあわせて「調剤報酬の算定項目が記載された明細書」を無料でお渡ししております。医療費の自己負担がない公費負担医療の方につきましても、ご希望があれば明細書を無料で発行いたします。ご家族など代理の方が会計される場合も、同様の明細書をお渡しすることになりますので、明細書の発行を希望されない場合は、お手数ですが会計時にお知らせください。

• 必要に応じて薬剤の容器代をいただくことがございます。
• 投薬瓶（30cc/60cc/100cc）1個60円、投薬瓶（200cc/300cc）1個110円、投薬瓶（500㏄）150円
• 軟膏容器（12ml/24ml/36ml/60ml）1個50円、軟膏容器（120ml）1個50円と70円あり

• 在宅医療に係る交通費をいただくことがございます。

• 患者様のご希望によるお薬の郵送の場合、原則患者様のご負担となります。

長期収載品（後発医薬品がある先発品）の調剤において、制度に基づき特別の料金をいただく場合がございます。制度の趣旨をご理解いただき、ご不明な点はお気軽にご相談ください。

https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001282666.pdf